引越しは新しい生活のスタートとしてとてもワクワクしますが、一方で手続きがたくさんあって少し大変ですよね。
この記事では、引越し前後にしておくべき手続きについて詳しく解説しています。
引越しは荷物を運ぶだけでなく、住民票の変更や公共料金の手続きなど、多くの事前準備が必要です。
また、新居に移ってからも、新しい住所での生活をスムーズに始めるための手続きが待っています。
この記事を参考にしながら、しっかり準備をして、新しい生活を気持ちよくスタートさせましょう！
Contents
引越し前にする手続き
引越し業者を一括見積り
引越し業者を利用する場合
引越しをスムーズに進めるため、ほとんどの方が引越し業者を利用することが多いと思います。
その際に重要なのが「引越し屋に一括見積り」することです。
複数の業者から見積もりを取ることで、料金やサービス内容、質、信頼性を比較し、最適な業者を選ぶ手助けとなります。
例えば、家具や家電を丁寧に梱包して運ぶか、人員の数や業者の対応力など、細かい点も確認する必要があります。
一括見積りを行う際には、荷物の量、新旧住所の距離、引越し希望日などを具体的に伝えることで、業者からより正確な見積もりを得ることができます。
また、特定の日や時間帯に割引が適用されることもあり、コストを抑えることができます。
引越し業者を選定する際には、料金が安いからと言ってサービスが良いとは限らないため、口コミや評価をチェックし、信頼できる業者を選ぶことが重要です。
こうした一括見積りの過程を通じて、自分のニーズに最も合った業者を見つけることで、引越しを安心して任せることができるでしょう。
引越し業者を利用しない場合
引越し業者を利用しない場合にはいくつかのポイントを押さえておく必要があります。
友人や家族に協力をお願いし、人手を確保したり、適切な車を手配することが必要です。
荷物の量に応じて、レンタル業者からトラックなどを借りることを検討しましょう。
また、引越し当日にはスケジュールを立てて行動することが大切です。
引越しの前日に荷造りを終わらせ、当日は荷物の運搬と搬入に集中できるように準備しておくと良いでしょう。
自力での引越しは費用を抑えることができますが、荷造り、搬出、搬入、荷解きなどの全ての作業を自分で行う必要があるため、体力的な負担が大きくなります。
また、家具や家電の搬出時には怪我をするリスクがあることも考慮しましょう。
公共サービスの停止手続き
引越しをスムーズに進めるためには、現在の住居で使用している電気、ガス、水道、インターネットなどの公共サービスの停止手続きを引越しの数週間前に忘れずに行いましょう。
電気、ガス、水道、インターネットの停止手続きは、オンラインで簡単に行うことができ、引越しの準備で忙しい時でも手軽に手続きを進めることができます。
各サービスのウェブサイトやアプリを活用して、引越し予定日を入力し、停止の予約を行いましょう。
また、新居でも同じ電気、ガス、水道会社を利用する場合、停止手続きと同時に新住所での利用開始手続きを行うと、引越しの際の手間を省くことができ、新居での生活をスムーズに始めることができます。
同じ会社を利用する予定がある場合は、一度確認してみましょう。
インターネットサービスの停止については、機器の返却が必要な場合もあるので注意が必要です。
現在使用しているルーターやモデムを返却しなければならない場合、新居に移る前に返却方法を確認し、準備しておくと良いでしょう。
ガスの停止手続きには多くの場合、安全確認のためにスタッフが訪問して、ガスの元栓を閉める作業を行うため、立会いが必要です。
そのため、引越しの日程が決まったら、早めにガス会社に連絡して停止の予約を取ることをおすすめします。
転出届の提出
引越し日が決まったら、行うべき手続きの一つが「転出届」提出です。
市内に引越した時の手続き
市内で引越しをする場合、転出届や転入届の提出は不要ですが、引越し後、14日以内に「転居届」の提出を行う必要があります。
住民票の更新や児童手当の受給など、行政サービスをスムーズに受けるためにも、忘れずに手続きを行うことが大切です。
市外に引越した時の手続き
市外に引越した場合、引越し予定日の14日前から、現住所の市区町村役場で転出届を提出することができます。
転出届を提出すると「転出証明書」が発行されます。
転出証明書は、引越し後も必要になりますので、大切に保管してください。
引越し後は、14日以内に新住所の市区町村役場で、旧住所で発行された転出証明書と「転入届」を提出しなければなりません。
転入届を提出することで、住民票が新住所に移ることになります。
転出届の手続きをせずにいると、旧住所に重要な通知が届いてしまったり、新しい住所での手続きに支障が出る可能性があります。
例えば、健康保険証や年金手帳などの更新手続きが遅れることがありますので、必ず期日内に手続きを済ませましょう。
転送届の提出
引越しをする際に、忘れがちなのが郵便物の「転送届」の手続きです。
新しい生活を始めるためには、旧住所宛の郵便物が確実に新住所に届くようにしておくことが重要です。
郵便物の転送届は、郵便局の窓口だけでなく、インターネットでも簡単に手続きが可能です。
オンラインでの申請はとても便利で、必要な情報を入力するだけで手続きが完了します。
ただし、転送サービスは一般の郵便物に限られ、宅配便や書留郵便などは転送対象外ですので、ご注意ください。
郵便物の転送期間は、届出日から1年間です。
転送期間の更新も可能ですが、この期間中に新しい住所での生活に必要な手続きや住所変更を忘れずに行いましょう。
引越し後にする手続き
公共サービスの利用開始手続き
電気、ガス、水道、インターネットは、日常生活に欠かせない公共サービスなので、引越し当日またはその直後に利用できるように新居に引っ越す前に各サービス会社に連絡し、開始日を設定しておくと安心です。
特にガスは、開栓の際に立ち会いが必要な場合があるため、早めの予約をおすすめします。
新居でのインターネット環境を確保するためには、プロバイダーに連絡して移転手続きを行うか、新たに契約する必要があります。
引越し先での設置や開通工事が必要な場合もあるため、早めの手続きを心がけましょう。
さらに、電気やガスをまとめて同じ会社で契約すると、お得な割引や料金が抑えられることもあります。
引越しを機に契約を見直し、よりお得なプランを検討してみるのも良いかもしれません。
転入届の提出
新しい住所に引越し後は、引越し日から14日以内に「転入届」の提出がを行う必要があります。
この手続きを怠ると、住民票の登録が更新されず、健康保険や国民年金の更新、児童手当の申請などの各種公的手続きやサービスの利用が遅れることがあります。
市外から引越した場合、転入届の提出には転出証明書が必要です。
転出証明書は、旧住所地の市区町村役場で取得できるので、忘れずに持参しましょう。
転入届の提出は、新生活をスムーズに始めるために早めに行いましょう。
各種サービスの住所変更
引越し後に必要な手続きの一つとして、身分証や銀行口座などの各種サービスの住所変更です。
これらの手続きは、変更に時間がかかることもあるため、引越し後はできるだけ早く住所変更を行い、重要な通知や書類を新住所で受け取れるようにしましょう。
運転免許証などの身分証
各種サービスの住所変更の中でも特に重要なのが、身分証です。
運転免許証の住所変更は、転居後14日以内に警察署や運転免許センターで手続きが行えます。
運転免許証と新しい住所が記載された住民票が必要で、その場で新しい住所が記載された運転免許証が交付されます。
銀行口座
多くの銀行では、オンラインバンキングで住所変更を行うことができますが、一部の銀行では支店で住所変更を行う必要がある場合もあります。
身分証明書や印鑑が必要な場合もあるため、事前に各銀行に確認しておくと良いでしょう。
クレジットカード
クレジットカードの住所変更は、カード会社によって異なりますが、オンラインや電話、郵送書類で手続きが可能です。
各カード会社の規定を確認しましょう。
各種保険
生命保険などにおいても住所変更が必要です。
住所変更をする際は、保険会社のウェブサイト、電話、郵送書類などでの変更が可能です。
住所変更に時間がかかることがありますので、早めに変更しましょう。
まとめ
引越し前後はしなければいけないことが多くあって大変ですが、事前に必要な手続きを把握しておくことで、スムーズに進めることができ、安心して新生活をスタートすることができるでしょう。